「雪国ガストロノミーツアー」に見る、新潟県観光のインバウンド需要

 経済産業省の補助事業「トラベル・マイン・ジャパン」に、一般社団法人「雪国観光圏」(湯沢町、井口智裕代表)が提案した「雪国ガストロノミーツーリズム」が事業採択された。

 

 同補助事業は、地域の中小企業等が外部人材を活用し、訪日外国人による消費拡大を目指して「魅力ある地域資源の磨き上げ、地域ブランディング、海外での誘客プロモーションセールスなど」をプロデュースする取り組みに対し、経産省がその費用負担を一部補助するプロジェクト。

 

 IT系コンサルタントの大手、株式会社リヴァンプ(東京都・澤田貴司会長)が運営事務局となっている。

 

現在はやや下火になっているものの、ここ5年間の日本に訪れる外国人観光客の増加は目を見張るものがあった。

 

しかし日本中どこもかしこもというわけではなく、恩恵を受けた“外国人が好む観光地”は特定の地域に限られている。インバウンドを取り込みたい地方自治体は多いが、地域が売り込みたいものと外国人観光客の嗜好のギャップがある感は否めない。外国人観光客のニーズを地域が的確に把握し発信していくことが大切。

 

そこで外部の専門家を派遣し、外国人観光客に向けた地域商品を産み出していこうというのが同事業の狙いでもある。全国から73団体の応募があり9プロジェクトが採択に至った。

 

 「雪国ガストロノミーツーリズム」は、世界的な日本食ブームやスペインのサンセバスティアンに代表される世界的なガストロノミーツーリズムの潮流を背景に、旅における「食」の比重は高くなっている傾向に着目し、雪国ならではの食文化を独自価値として売り込みたいというもの。11月14、15日の両日には、採択9事業者のトップを切ってモニターツアーが行われ、米国人3名が参加した。

 

一行は地元の里山でキノコ狩り体験(=上写真)、漬物工場の見学などを経て、ディナー前にはクッキングワークショップ(=下写真)も開かれるなど「採って作って食べる」という体験型プログラムが特長。地元産の野菜、妻有ポークなどをワインや日本酒で味わう格別のディナーにも、参加者は大満足で、「大変充実した2日間だった」と参加者の評判も上々だった。 

 

雪国観光圏エリアには是非とも、こうしたモニターツアーを通じて欧米人のニーズやターゲットを把握し、日本におけるガストロノミーツーリズムの先進地を目指して欲しい。