新潟県内の会社が県にフェイスシールド5,000個を寄贈

  • 7か月前
  • 社会

左から源川医科器械の齋藤洋代表取締役社長、ジェイメディカル阿部篤仁代表取締役社長、新潟県の松本晴樹福祉保健部長

共同持株会社「クロスウィルグループ株式会社」傘下のジェイメディカル株式会社(新潟市東区)の阿部篤仁代表取締役社長と源川医科器械株式会社(新潟市中央区)の齋藤洋代表取締役社長は7日、新潟県の松本晴樹福祉保健部長を訪れ、医療現場で不足しているフェイスシールド5,000個(目録)を寄贈した。ジェイメディカルの阿部社長は「日頃、お世話になっている医療機関の皆様に少しでも安全を提供できればと寄贈させていただいた」と話していた。

寄贈したフェイスシールドは、新潟県が、サンアロー化成株式会社(佐渡市)およびジェイメディカルの協働で開発。飛沫を防止する医療用防護具で、製品のサイズは、w297mm×h210mm、額からシールドまでの空間は40mm。軽量で長時間の作業の負担にならないほか、ラバーベルトなどの採用により任意のサイズに調整可能(男女・大人子供兼用)。また、長さを一般的なフェイシシールドよりも短くしたほか、形状も丸みを持たせ、下を向いた時でもフェイスシールドが体にあたりにくくしている。さらに、顔とシールドの間に空間があるので息苦しさがないほか、上部スポンジ部に隙間(穴)があり、曇りにくい構造になっていてメガネをかけたままでの装着も可能だ。

目録を受け取った松本部長は、「県内でも全国的にもフェイスシールドは不足していて、このたび、ご寄付をいただき感謝申し上げる。このフェイスシールドについては御社とサンアロー化成さんと、県が協働で開発するという形をとらせていただき、1週間程度で開発することができた。今までに例を見ないような対応をいただいたことに県を代表して心より感謝申し上げる」と話していた。県では、感染症指定医療機関、帰国者・接触者外来、協力病院、これから開設されるPCRセンターなどに配布し活用してもらう。

一方、現在、このフェイスシールドの生産量は、1,800個/日で、まずは県内の病院に優先供給していくが、需給バランスを見ながら、インターネットを通じて県外への医療機関などに販売していくことも検討している。

フェイスシールドは本来使い捨て(1人1枚/日)だが、1週間程度に渡り1人1枚のフェイスシールドを使わざるを得ない医療機関もある。こうしたなか、県の報道資料(5月1日付)によると、国からもフェイスシールド13,000個が4月30日に県に届いているという。

フェイスシールド。県と新潟の企業が協働で開発した新潟生まれのフェイスシールドだ



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