新潟県地中熱利用研究会、8月に村上市で地中熱利用普及促進セミナー

冷暖房費が約半額になる地中熱など説明

民間企業や自治体などで構成する「新潟県地中熱利用研究会」(新潟市、池野正志会長)は8月23日、村上市の大観荘せなみの湯で、「地中熱利用普及促進セミナーinむらかみ」を開催する。

午後1時半から午後5時まで。また午後5時20分から同施設で交流会(会費5000円)も開催する予定。講師やスケジュールなどは添付の表のとおり。

後援は、新潟県、村上市、阿賀野市、魚沼市、小千谷市、柏崎市、佐渡市、三条市、新発田市、上越市、燕市、十日町市、長岡市、新潟市、見附市、南魚沼市、妙高市、阿賀町、刈羽村、関川村、津南町、湯沢町、東北電力(株)新潟支店、特定非営利活動法人地中熱利用促進協会、(一財)にいがた住宅センター、(一社)新潟県建築士会、(一社)新潟県建築士事務所協会、新潟県建築設計協同組合、(一社)新潟県空調衛生工事業協会、(一社)新潟県設備設計事務所協会、(一社)新潟県融雪技術協会

申し込みは、新潟県地中熱利用研究会の申し込みページからできるほか、パンフレットをダウンロードしてファクスする。

申し込みページ

パンフレット

地中熱システムは、年中ほぼ一定の15度という地中熱エネルギーを深さ50~100mの地下から、わずかな電気を使って汲みあげて、住宅、ビル、病院、福祉施設などの冷暖房や、ハウス栽培、プールなどの温度調節、融雪などに活用するシステム。初期費用がかかるものの、冷暖房費は約半額になるそうだ。

一方、公共施設でみると、新潟市役所前のバス停周辺の歩道や、新潟駅南口の歩道、柏崎市吉井の歩道、阿賀町津川のバス停、上越市安塚区の車道などに融雪システムが導入されたほか、十日町消防本部(空調や融雪)で導入されている。

また、「柏崎市地域エネルギービジョン」を策定し2030年度までにエネルギー自給率を10%に引き上げる目標を掲げる柏崎市では、市内の小中学校などに地中熱などのシステム導入を推進している。

8月23日に村上市で開催