新潟県地中熱利用研究会が「地中熱利用率普及促進セミナー」を開催

地中熱の最新動向などについて解説

会場は多くの来場者で埋め尽くされていた

地中熱利用システムの普及活動を行う「新潟県地中熱利用研究会」は23日、村上市で「地中熱利用率普及促進セミナー」を開催した。

年中ほぼ一定の15度という地中熱エネルギーを深さ50~100mの地下から、わずかな電気を使って汲みあげて、住宅、ビル、病院、福祉施設などの冷暖房や、ハウス栽培、プールなどの温度調節、融雪などに活用するシステム(夏は室内の冷房に活用し、冬は融雪、室内の暖房に活用する)。

公共施設でみると、新潟市役所前のバス停周辺の歩道や、新潟駅南口の歩道、柏崎市吉井の歩道、阿賀町津川のバス停、上越市安塚区の車道などに(地中熱を使った)融雪システムが導入されたほか、十日町消防本部(空調や融雪)で導入されている。また、2030年度までにエネルギー自給率を10%に引き上げる目標を掲げる柏崎市では、「柏崎市地域エネルギービジョン」を策定し市内の小中学校などに地中熱などのシステム導入を推進している。

この日のセミナーでは、本格普及に向けて足かせとなっている初期費用についての話があった。その初期費用だが、一般家庭の場合で、およそ120~150万円がかかり、県の「家庭用地中熱利用設備補助金」を活用した場合でも、その額はおよそ80~100万円かかる。だが冷暖房費はおよそ半額になることから、いずれ回収はできるという。

新潟県地中熱利用研究会は、平成24年の発足。東京、秋田、群馬、山梨など各地で普及に向けた動きが出てきたことから、新潟でも地中熱を普及させていこうと、池野氏が旗振り役となり設立した。現在、県内企業32社、県内21自治体、4法人、新潟県、大学などが会員特別会員、顧問などとして名を連ねている(平成30年5月現在)。

新潟県地中熱利用研究会の池野正志会長

村上市の高橋邦芳市長

村上市環境課の田中章穂課長補佐。杉の植林活動や防犯灯のLED化、再生可能エネルギーの導入など村上市の取り組みについて語っていた

瀬波温泉の食品残さなどを使って発電した熱を使って、南国フルールのハウス栽培システムを開発・運営する(株)開成の遠山忠宏社長。自社の取り組みなどについて語っていた

特定非営利活動法人地中熱利用促進協会の笹田政克理事長。地中熱設備を導入した南三陸町役場(宮城県)の事例など地中熱利用の最新動向や、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギーハウス)・ZEB(ネット・ゼロ・エネルギービル)について解説していた

同会運営委員で(株)コロナの上田真典氏。地中熱ヒートポンプの基礎と省コスト化技術のほか、ZEH補助金、ZEH先進再エネ補助金、新潟県の家庭用地中熱利用設備補助金について説明していた

同会運営委員で旭電工(株)の菅井信亥氏。地中熱を利用した越後姫超促成栽培システムについて語っていた。平成27年度新潟県のモデル実証の結果では、(通常ハウスの比べ)冷暖房コストが52%減になったほか、年間収穫量が5%アップしたそうだ

セミナーの総括を述べる長岡技術科学大学工学研究科教授の上村靖司氏