新潟県内にNPBプロ野球球団を誕生させ地方創生を図る「日本海ドームシティプロジェクト」が設立


プロジェクトの代表理事を務める渋谷修太氏(株式会社フラー代表取締役会長)

新潟県内でのNPB(日本野球機構)プロ野球球団誕生を通し、地方創生へ繋げることを目的とする「日本海ドームシティプロジェクト」が立ち上がり、24日には新潟グランドホテル(新潟市中央区)にて設立総会を開催した。

県内での球団誕生は、老朽化した鳥屋野運動公園野球場と小針野球場に代わる新球場の設立と並行し、県内の野球関係者に切望されてきた。また、2020年には王貞治ソフトバンク球団会長が「16球団」への拡張を提言するなど、近年改めて関心が高まっている。

今回立ち上がった「日本海ドームシティプロジェクト」は、本州日本海側初となる新潟県内でのプロ野球球団誕生や、様々なエンターテインメントにも転用可能な多目的ドーム球場の設置により、スポーツを軸とした地方創生を目指すプロジェクト。ドームを中心にした街づくりにより、新潟県の弱点とも言える『定番の観光地』を創出していくことも狙いだ。

設立総会の様子

同プロジェクトの代表理事を務める渋谷修太氏(株式会社フラー代表取締役会長)は会の挨拶にて「エンターテイメントを通じて若者が地元に誇りを持てる環境を作っていきたい。コロナ禍の現在は地方回帰の流れがあるが、アフターコロナには地方間のコンテンツの競争が起きる。このプロジェクトを(地方の)反転攻勢の象徴にしたい」と語った。

また、球団に関しては「16球団」構想に則った新球団の設立と、既存球団の移転誘致が考えられるが、現在は前者を目標にしている。なお球団の買収は考えておらず、「できるだけ多くの県民や企業が賛同し『自分たちのつくりあげた球団を自分たちが応援する』という形にしたい」(渋谷氏)と話し、スポンサーなどは今後様々な形態を検討していくという。

現時点ではドームの予定地などについては確定しておらず、渋谷氏は「既存の野球イベントとのコラボなど、定期的な催しを通して県民や県内企業の機運を醸成していくことで、国やNPBへ働きかける」ことが直近の目標だと話す。またプロジェクトの実現には10年近い期間を見ているとの見解だが、「16球団化への期待が高まるこの数年のうちにアクションを起こしたい。拡張が決定すれば、設備はスムーズに進んでいくと考えている」という。

 

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