【最新技術が集結】新潟初開催「AGRI EXPO 新潟2026」開幕、農業の未来を切り拓く
2月25日から27日まで朱鷺メッセで「AGRI EXPO 新潟 2026」が開催している。200社以上が出店する「農業の総合展」だ
最新の農業技術やサービスが一堂に会する「AGRI EXPO 新潟 2026」が2月25日、朱鷺メッセ 新潟コンベンションセンター（新潟市中央区）で開幕した。会期は2月27日までの3日間で、新潟県内では初の開催となった。
農業の課題解決と発展促進を目的とした「農業の総合展」として、スマート農業支援や6次産業化、SDGs対策、働き方改革支援などの分野から200社以上が出展。
多岐にわたる現場ニーズに応える各社の製品・サービスが集結した。農業産業のさらなる活性化を目的とした展示会として、多くの来場者で賑わいを見せた。
ナミックス株式会社（新潟市北区）の展示ブース
光合成と蒸散速度をリアルタイムで実測できる展示。同社は、天候に左右されにくく、効率よく安定した収穫を目指すスマート農業を促進している
株式会社ミタカ（新潟県柏崎市）のブース。最新の3Dフリーザーの展示では、凍結時間を短縮かつ品質を保った技術を紹介している
株式会社佐野利（新潟県三条市）のブースでは、燕三条鍛冶職人が手掛ける「吉利」のブランド鍬や鎌など、農道具や刃物などのアイテムが多数並ぶ
水稲培土、園芸培土などを手がける株式会社ホーネンアグリ（新潟県長岡市）のブース
会期中は、農業分野の最新動向や国の政策、将来像をテーマとした専門家によるセミナーも行われている。25日には株式会社新潟クボタの吉田至夫代表取締役会長が登壇し、「クボタのスマート農業の現状と将来展望」をテーマにセミナーを実施した。
セミナーに登壇した株式会社新潟クボタの吉田至夫代表取締役会長
新潟クボタ古田会長のセミナー資料より
吉田会長によると、作付規模が20ヘクタールまでは生産費が順調に低減する一方、20ヘクタールを境に低減効果が見えにくくなるという。大規模な作付面積を有する農家にとっても、生産費の抑制は大きな課題だと指摘した。
同社は、GPS搭載の無人コンバインやドローンなどを活用し、圃場管理や作業記録、収穫データ分析をスマートフォンで一括管理できる「KSAS（クボタスマートアグリシステム）」の普及を促進することで、こうした課題に取り組む。RTK基地局については2026年度に2か所新設予定で、合計15か所の基地局を整備し、スマート農業のインフラを支える。
また、日本食文化の海外発信についても言及し「日本の食材を流通させることで、食文化をアピールし、海外の生活に根付かせたい」と展望を語った。