県内の食品関連企業とJAL関連企業との商談会が開催される

県産品の流通拡大に期待

県内の食品関連企業42社と、日本航空株式会社(JAL)関連企業7社との商談会が15日、新潟市内で開かれた。主催は公益財団法人にいがた産業創造機構。空港売店の運営や機内食製造などのJAL関連企業が一同に会す合同商談会は全国3都市目の開催となり、航空関連産業に向けたPRで県産品の流通拡大に期待が高まる。

商談はJALバイヤーと県内企業が1対1で交渉する個別商談方式と、バイヤーが会場内を自由に見て回る展示商談方式で行われた。このうち展示商談では、県内企業それぞれが工夫の凝らしたブースでバイヤーを出迎え、実際に商品を口にしてもらい味の良さを伝えたほか、こだわりや加工技術、販売実績などをアピールした。参加したバイヤーたちは、「みな独自性があり完成度も高く期待できる」、「新潟の象徴とも言える米をうまく加工した商品が多く、新潟県産品として売り出しやすいと感じた」などと、県産品の採用に意欲をみせていた。

なお参加したJAL関連企業は、株式会社JALUX、ロイヤル空港高速フードサービス株式会社、ジャルロイヤルケータリング株式会社、JAL生活協同組合、日本エアポートデリカ株式会社、株式会社ティエフケー、ホテル日航新潟(順不同)。

展示商談会場のようす